コロナ禍が大手不動産に与える影響に関する記事（2021年２月19日『マネーポストWEB』）がありましたのでご紹介します。
大手不動産会社の中でも、各社にはそれぞれ事業の特徴があるため、一概には単純な比較はできませんが、大きな景気変動期に向かっていることを実感させる内容です。
ただ、これまで過去の景気低迷期を乗り越える度に、最終的には大手がその体力を生かして、その資産を増やしてきたということを考慮に入れると、
今後訪れるバブルの崩壊が、これまでとは比較にならないような規模や内容になるとしたならば、その影響や変化はこれまでの基準では計ることができないものになる可能性もあると思います。
個人的には、その可能性について十分考慮に入れる必要があるものと考えています。
また、記事にある今後訪れる可能性の高いバブル崩壊についてですが、
個人的には、コロナ禍はあくまでも引き金であって、真の原因はコロナ禍以前から潜在的に膨れ上がっていたものと考えています。
そのため、不動産事業や、不動産の売買や賃貸といった取引を検討するにあたっては、コロナ自粛やアフターコロナといった「コロナ対策」だけを考慮するだけでは不十分であり、
今後数十年、いや１００年先位までを視野に入れた上で、新たな価値観の軸を模索しながらの行動が大切になってくるものと認識しているところです。
