NHK等のテレビ番組等でもお馴染みの著名不動産コンサルタントでおる長嶋 修さんが寄稿された下記コラム、
『コロナでも「絶好調な不動産市場」、２０２１年はどうなるか』
という刺激的なタイトルの記事（ダイヤモンドオンライン）を読みました。
不動産取引の現場にいる者として、納得感と新たな気付きの両方がありました。
記事の要点をご紹介させて頂きます。
記事の中で長嶋氏いわく、
まず、コロナ禍において在宅勤務の普及で都市部の不動産ニーズが増加した理由としては、
通勤による密を避けるだけでなく、コロナ禍における在宅勤務の経験によって、改めて通勤時間のムダを実感した人が増加したことを指摘しています。
そして、コロナ禍においても住宅市場が好調な理由としては、
- 過去のバブル崩壊やリーマンショック期とは異なり、金融機関の貸し剥がしや金融システムの破綻がなかったこと
- 財政出動と無制限金融緩和等の政策によりパニック売りにならなかったこと
- 欧米のような厳しいロックダウンがなかったこと
をあげられています。
ただ、不動産市場が好調なのは大都市部に限定されていて、今後は地方都市や郊外部の競争力の低い条件の物件においては空き家の大幅に増加するのではないかとのこと。
今後の不動産市場としては、コロナ前からのトレンドがより一層加速し、次のような三極化の進行を予測されています。
- 価値維持もしくは上昇（15％）
- 数十年かけての下落（70％。）
- 無価値あるいはマイナス価値（15％）
最後に、2021年の不動産市場について、次の２つのキーワードでまとめられています。
- 結局は『株価次第』
- 大都市部の『局地バブル』
長嶋氏いわく、
- 他の先進国に比べて、コロナの影響が少なく、割安感のある日本の不動産市場に対する海外マネーの関心の高さ
- 対象は大都市部に限定
と見立てていらっしゃいます。
個人的には、
現在の金融緩和による超低金利がいつまで続くのか？
逆に言うと、いつ終わるのか？
その点について、大きな関心を持って世の中の動きを見ています。
長嶋氏のコラム記事はこちらからお読みください。
